もう何十年も前から、企業においては、
・優秀者：20%
・普通の人：60%
・ダメな人：20％
なんていう「2：6：2の法則」が珍重（？）されてきました。
そして、上位の優秀者の「コンピテンシー」を、、、調査、分析などというほとんど無意味なことに多くのお金を使ってきました。（結局のところ「優秀者のコンピテンシー」など個人によって、環境によって違うので、調べても全く役に立たないのですがね、、、）
コンサルにとっては、
「永遠に使える”おいしい”武器」
だったわけです。
もともとこの「2：6：2の法則」が言い出されたのは、きっと大昔の「パレートの法則」からの影響だと思いますが、実際のところ、この比率に意味があるのかどうかも不明ですね？
10というレベルをどこで線引きするかだけのことなので、全く無意味だとは思うのですが、どこかで線引きをするには、なんとなく正しい比率のように思ってしまうところがミソなんですかね？
企業内教育についても、この「2：6：2の法則」に基づく対応を、、とか言ってる教育コンサルもありました。
ここで、ふと考えたのは、よく教育・学習で使われる「８０点とれば合格」という、摩訶不思議な基準は、この「2：6：2の法則」や「パレートの法則」からきているのではないかと、、？
もしそうだとしたら、”大変迷惑な話”です。
「８０点」だと残り「２０点」は習得していないということなのですから、、、
また、何十年も仕事をしてきて、「ほんとうに優秀な人」など、何処の日本企業にも絶対に２割もいなくて、せいぜい１割いるかどうか、、、だと思っています。
ということは、「2：6：2の法則」ではなくて「1：9の法則」くらいの方が現実的ではないのかと感じています。
たしか、Googleでは逆の対応をしてましたね、、、？
逆というのは「9：1」で、生産性のよくない１割の社員に対してのアプローチを行っていたと思います。配置転換か退職勧告か、、、みたいな。
これも、企業倫理としてはどうかとは思いますが、きっとGoogleはもともと優秀な人しか採用していなかったので、そんなことができたのでしょう。
営利ということを考えれば、理に適ったことだとは思います。
今回言いたかったことは、そういったことではなくて、「1：9の法則」を教育に取り入れてはどうかということです。
企業においては、「ほんとうのトップ層（優秀者）」に教育など必要はなくて、研究なり営業なりの本業に専念してもらえばいいのです！
そして、残りの９割の社員に大して、レベル分けをして「学習」させれば、きっと多くの企業が今より発展できるのではないか？ と考えています。
当然、各教育内容においては「前提」、「事前」の確認が必要ではありますが、通常の企業内教育ではそれほど新しい内容が次々に生まれてくるわけではないので、、、、
とにかく、「2：6：2の法則」や「パレートの法則」のような迷信か都市伝説のようなものにいつまでも引きずられないことが大事だと思っています。
