louribot’s blog

学習成果の出る企業内教育(教育全体)についての考察を語ります

いまだに「受講率」=「教育成果」と宣伝する e-Learning 業者 ~ Pop Star! ~

何度も記しますが、e-Learning という方略がこの国に入ってきて、多分もう30年程経っていると思います。

 

最初は、何かわけのわからない商社みたいなところがアメリカのシステムを日本語版にして(もしくはそのまま英語仕様で)売り出す、とか、大手IT業者がいつものように適当に真似て作り、高い価格で売り出しました。

 

そのうち、「これは商売になる!」 と考えたIT業者をドロップアウトした人たちが、今で言うスタートアップして、「 e-Learning 専門業者」が次々と生まれてきたわけです。

 

そして、LMS(Learning Management System) なんていう、あまりにもいい加減な言葉を多用して宣伝しまくった結果、以前も記したように「経費が抑えられるのではないか?」という安易な思い込みだけで、多くの大企業が導入してきました。

 

上記の流れのなかで、

「んっ?」

とか、

「教育は?」


と考えた人は、鋭いですね!

 

そうです、これまでの e-Learning 導入という流れの中に、


「教育」とか「学習」という概念や理念はほとんど入っていないのです!

垂れ流しの eラーニング


やがて、e-Learning というものが一般的になり(単なるトレンドとして消えていかずに)、いくつかの業者は他社との差別化をはかるために、教育関連のアカデミアの知恵や名前を借りて

 

いかにも、「教育の成果」が出るかのように宣伝して、LMS を売りまくったわけです。


しかし、アカデミアの真正な理論や研究が、企業に導入される e-Learning(LMS)に機能として搭載されることはなく、方略としてさえ取り入れられることはありませんでした。

 

これはいつもの

 

「研究や理論」と「実践」のギャップ

 

が原因です。

 

教育や学習を専門とした数少ないちゃんとした(?)アカデミアの先生様の考えを、そのまま企業向けの LMS e-Learning に適用するとしたら、商品の価格は倍に跳ね上がり、逆に売り上げは半減します。

 

これでは業者はやっていけません。

 

それで、一応、「〇×大学 △先生監修」とか、「×〇理論を採用」とかの宣伝文句だけに留めて、まぁ、使えない LMS を売り続けています。


また、システムはアップデートしないと継続して売れませんから、

 

「個々のコンテンツで倍速設定が可能!」

 

とか、

 

「特別なツールやソフトなしでコンテンツが作れる!」

 

とか、

 

「受講状況の把握が簡単に!」

 

などという、全くどうでもいい機能だけを付加して、、、、


さて、ここでやっと本題です、、、(わざと大嫌いなロジカルシンキングの「ピラミッドストラクチャー」みたいに”結論から言う”、、というのを避けています)。

 

先日、教育関連企業である某会社(最近やたらと評判の悪い)が、「リスキリング」のコンテンツで「受講」された数が多い順にランキング! というのを出している記事をみて、

 

この時代になっても、いまだに「受講数」とか「受講率」を「教育」の「成果」のように掲げていることに、怒り、、というより、「完全な諦め」を感じました。


「受講したかどうか?」なんて、「教育・学習」に全く関係がないのに、、、

 

と、正論を言っても、きっと誰にも響かない状況まできてしまっているんでしょうね?


熊大の教授システム学専攻が崩壊するはずです、、、、